2023年に宅配ピザ業界で初めて1000店舗を達成したドミノ・ピザが、今、「閉店ドミノ」と呼ばれる現象で注目を集めています。
8月4日、18日、25日を中心に、各地でドミノ・ピザの閉店情報がSNSやネットで相次いで報告されています。
例えば、8月4日にはかすみがうら千代田町店や秋田仁井田店などが、18日には大分仲西町店や川越宮元町店が、そして25日には小田原中里店や館林店などが閉店しました。
この現象はすでに2024年5月から始まっており、山形県ではドミノ・ピザ全店舗が閉店し、県内から姿を消す事態となっています。青森市でも同様に、8月4日の青森観光通り店の閉店により、県庁所在地にドミノ・ピザがなくなる状況が生じています。
ドミノの閉店理由とは？
1. コロナ特需による急速な出店拡大
- コロナ禍で外食が制限され、フードデリバリーの需要が急増しました。これを受けて、ドミノ・ピザは日本全国で積極的に店舗を拡大し、2023年には1000店舗を突破。しかし、この急速な出店は、短期間で需要が冷え込む可能性を見越した慎重な計画ではありませんでした。結果として、コロナ終息後に消費者の外食回帰が起こり、ピザの需要が大幅に減少し、多くの店舗が不採算となりました。
2. 不採算店舗の整理による閉店ラッシュ
- ドミノ・ピザの親会社であるオーストラリアのドミノ・ピザ・エンタープライゼスは、2023年7月に日本国内で最大80店舗を閉鎖する計画を発表しました。これにより、多くの店舗が短期間で閉店し、「閉店ドミノ」と呼ばれる現象が発生しています。急拡大に伴い不採算店舗が増え、これらを整理することで経営の効率化を図る狙いです。
3. セブン-イレブンの宅配ピザ参入による競争激化
- セブン-イレブンが「7NOW」というサービスを展開し、冷凍ピザを店内で焼いて宅配する新しい形のピザデリバリー市場に参入しました。価格設定もドミノ・ピザよりも安価であり、さらにセブンの商品と組み合わせて配達できる利便性が特徴です。特に、ピザだけでなく、豊富なサイドメニューを一緒に注文できる点が強みとなり、ドミノ・ピザにとって大きな脅威となっています。
4. 消費者の行動変化と宅配需要の減少
- コロナ禍では、外出を控える人々が宅配サービスを多く利用していましたが、コロナが収束すると、多くの消費者が再び外食やスーパーでの買い物に戻りました。これにより、宅配ピザの需要が一時的なものであったことが明らかになり、特にコロナ禍を見越して新たに出店した店舗が不採算に陥るケースが目立っています。
5. 地域による市場の飽和と競争の厳しさ
- ドミノ・ピザは、これまでピザデリバリー文化が根付いていなかった地域にも積極的に出店してきました。しかし、コロナ特需が終わった後、これらの地域ではピザの需要が予想を下回り、多くの店舗が閉店に追い込まれています。特に地方都市では、出店当初の期待に反して市場が早期に飽和し、競争が激化しました。
6. ピザ市場全体の競争激化と消費者層の変化
- 日本のピザ市場は、ドミノ・ピザだけでなく、他のピザチェーンや新規参入者による競争が激しくなっています。また、消費者層も多様化し、若年層だけでなく高齢者層を取り込むことが求められています。ドミノ・ピザはこれまで若者を中心としたマーケティングを展開してきましたが、今後は市場の変化に対応するため、幅広い層にアピールできる戦略が必要です。
7. 人口減少と高齢化による市場縮小のリスク
- 日本全体で進行する人口減少と高齢化は、ピザ市場の成長を妨げる大きな要因です。特に若年層の減少は、ドミノ・ピザの主要な顧客層の縮小を意味し、今後の成長に大きな影響を与える可能性があります。このような状況下で、ドミノ・ピザが2000店舗という目標を達成するには、新たな価値提案が不可欠です。高齢者層にも支持される商品やサービスの開発が求められています。
まとめ
今回の「閉店ドミノ」現象は、コロナ禍での急速な出店拡大が招いた過剰投資や、需要の変動に適応しきれなかった結果といえます。これに加えて、セブン-イレブンの宅配ピザ参入や市場競争の激化が、ドミノ・ピザにさらなる試練を与えています。ドミノ・ピザが今後の市場で生き残り、さらなる成長を遂げるには、需要の変化に柔軟に対応し、新たな顧客層を取り込む戦略が不可欠となるでしょう。
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